調整の主導権は、内定先に入社日を相談できるかどうかで決まります。多くの人は「内定先の希望日に合わせなければ」と思い込み、現職の引き継ぎを圧縮して無理を抱えます。実際には、入社日はほとんどの企業で相談可能です。

順序を間違えないこと。現職の退職交渉より先に、内定先と入社可能日をすり合わせる。ここが固まらないまま退職を切り出すと、どちらにも迷惑がかかります。

引き継ぎから逆算する

起点は現職の引き継ぎに必要な期間です。一般的な目安は退職の意思表示から1〜2か月。就業規則で「退職は1か月前まで」と定める会社が多いので、まずそこを確認します。

この期間に有給の残日数を足すと、現職の最終出社日が見えます。そこから内定先の入社日を置けば、空白を作らず、引き継ぎも雑にならない着地点が決まります。

重なりを解くには

1. 内定先に率直に相談する:「現職の引き継ぎに◯週間必要で、◯月◯日入社を希望します」と具体日で伝える。多くは応じます。
2. 有給消化を交渉材料にしない:消化は権利ですが、引き継ぎを犠牲にすると円満さを欠く。最終出社後に充てる設計が無難です。
3. 承諾前に握る:入社日は内定承諾の前に確定させる。承諾後だと動かしにくくなります。

退職の切り出しと引き継ぎの段取りは 退職の進め方 に、引き止めへの備えは 強い引き止めで切り出せないとき にまとめています。円満に進めたいなら 円満退職のために何をすべきか も参考にしてください。